静岡大学

朝日大学

基本情報
所在地:静岡県静岡市駿河区大谷836
最寄り駅:JR東海道本線(熱海~浜松) 東静岡
交通アクセス:JR「静岡」駅よりバス「静大前」・「片山」下車徒歩1分
電話番号:054-237-1111
公式HP:http://www.shizuoka.ac.jp/
学長:伊東 幸宏

学部
(人文社会科学部)
社会学科
言語文化学科
法学科
経済学科
(教育学部)
発達教育学専攻
初等学習開発学専攻
養護教育専攻
特別支援教育専攻
教科教育学専攻
(情報学部)
情報科学科
行動情報学科
情報社会学科
(理学部)
数学科
物理学科
化学科
生物科学科
地球科学科
(工学部)
機械工学科
電気電子工学科
電子物質科学科
化学バイオ工学科
数理システム工学科
(農学部)
生物資源科学科
応用生命科学科

・主な就職先
人文社会科学部
製造業(46名)、情報通信業(20名)、運輸業(13名)、卸売・小売業(41名)、金融・保険業(57名)など
理学部
鉱業・建設業(5名)、製造業(9名)、情報通信業(12名)、運輸業(4名)、卸売・小売業(9名)など
農学部
鉱業・建設業(3名)、製造業(20名)、情報通信業(3名)、運輸業(3名)、卸売・小売業(12名)など
教育学部
鉱業・建設業(4名)、製造業(5名)、情報通信業(8名)、卸売・小売業(13名)、金融・保険業(15名)など
工学部
鉱業・建設業(1名)、製造業(133名)、情報通信業(20名)、運輸業(1名)、卸売・小売業(2名)など
情報学部
鉱業・建設業(2名)、製造業(16名)、情報通信業(69名)、運輸業(3名)、卸売・小売業(10名)など

歴史

1875年 明治8年 前身の静岡師範学校が誕生
1914年 大正3年 前身の静岡県浜松師範学校が誕生
1922年 大正11年 前身の静岡高等学校が誕生 前身の浜松高等工業学校が誕生
1926年 大正15年 前身の静岡県立農業補習学校が誕生
1949年 昭和24年 5つの学校を統合し静岡大学として新創設 教育学部の発足 工学部の発足 附属図書館の開設
1951年 昭和26年 農学部の発足
1965年 昭和40年 人文学部の発足 理学部の発足 電子工学研究所の開設 理学部附属放射化学研究施設の開設(平成20年放射科学研究施設に名称変更)
1970年 昭和45年 農学研究科の設置
1981年 昭和56年 教育学研究科の設置
1982年 昭和57年 人文学部が4学科体制に
1990年 平成2年 附属教育実践総合センターの開設
1991年 平成3年 地域共同研究センターの開設
1995年 平成7年 情報学部の発足 工学部が4学科体制に
1996年 平成8年 理工学研究科の設置
1997年 平成9年 人文社会科学研究科の設置 生涯学習教育研究センターの開設
1998年 平成10年 遺伝子実験施設の開設 教育学部が現在の4課程体制に
1999年 平成11年 機器分析センターの設置
2000年 平成12年 情報学研究科の設置 総合情報処理センターの開設
2003年 平成15年 イノベーション共同研究センターの開設
2004年 平成16年 国立大学法人化
2005年 平成17年 法科大学院(法務研究科)の設置
2006年 平成18年 理学部が現在の5学科体制に 農学部が現在の3学科体制に 理工学研究科を理学研究科・工学研究科に改組 創造科学技術大学院の設置 大学院電子科学研究科を廃止 留学生センターを廃止し、学内共同教育研究施設 国際交流センターを設置
2007年 平成19年 学内共同利用施設 高柳記念未来技術創造館を設置 教育学部附属養護学校を教育学部附属特別支援学校に改称
2008年 平成20年 男女共同参画推進室を設置 学内共同教育研究施設 防災総合センターを設置
2009年 平成21年 情報基盤機構を設置 総合情報処理センターを廃止し、学内共同教育研究施設 情報基盤センターを設置
2010年 平成22年 学内共同教育研究施設 浜松キャンパス共同利用機器センターを設置 学内共同教育研究施設 学生支援センターを設置
2011年 平成23年 保健管理センターを保健センターに改称
2012年 平成24年 イノベーション共同研究センター及び生涯学習教育研究センターを廃止し、イノベーション社会連携推進機構を設置 人文学部を人文社会科学部に改称 2013年 平成25年 遺伝子実験施設、機器分析センターを廃止し、グリーン科学技術研究所を設置 電子工学研究所を改組 工学部を4学科から5学科に改組 工学研究科を5専攻から6専攻に改組 安全衛生センターを設置
2014年 平成26年 グローバル改革推進機構を設置 光創起イノベーション研究拠点棟を完成
2015年 平成27年 教員の所属組織として学術院(人文社会科学領域、教育学領域、情報学領域、理学領域、工学領域、農学領域及び融合・グローバル領域)を設置 大学院情報学研究科、大学院理学研究科、大学院工学研究科及び大学院農学研究科を廃止し、大学院総合科学技術研究科(修士課程)を設置 全学教育基盤機構を設置 グローバル改革推進機構を廃止し、全学教育基盤機構の下にグローバル企画推進室を設置 大学院法務研究科が,平成28年度から学生募集を停止
2016年 平成28年 平成28年度学部改革に伴い、 人文社会科学部=募集人員を470名から420名に見直し、国際日本学プログラムを導入。
教育学部=学校教育教員養成課程(200名)以外の生涯教育課程、総合科学教育課程及び芸術文化課程の学生募集を停止し、教員養成に特化。新たに初等学習開発学専攻及び養護教育専攻を設置。 情報学部=2学科3プログラム制を3学科制に再編し、ビッグデータやリッチデータを学ぶ行動情報学科(70名)を設置。
募集人員を40名増。 理学部=5学科を軸とする創造理学コース(20名)を創設。 工学部=募集人員を拡充。535名→545名 農学部=生物資源科学科(110名)及び応用生命科学科(70名)の2学科に再編。
募集人員を30名増。
地域課題解決・地域人材育成のための全学横断教育プログラム地域創造学環(地域経営コース、地域共生コース、地域環境・防災コース、アート&マネジメントコース、スポーツプロモーションコース)を新設。 地域法実務実践センターの設置。